再生可能エネルギー = 自然エネルギー

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国内初の洋上風力発電設備が完成、高さ126メートルの風車が動き出す

表題では再生可能エネルギー:自然エネルギーとしましたが、資源エネルギー庁・再生可能エネルギーから

  1. 太陽光発電太陽光発電導入の実績では、ドイツとともに世界をリードする日本。
  2. 風力発電風のエネルギーを電気エネルギーに変えるのが風力発電。
  3. バイオマス発電/バイオマス熱利用生物資源を「直接燃焼」したり「ガス化」するなどして発電します。
  4. 中小規模水力発電古くから日本のエネルギー供給源として、重要な役割を果たしてきた水力発電。
  5. 地熱発電日本は火山帯に位置するため、地熱利用は戦後早くから注目されていました。
  6. 太陽熱利用機器の構成が単純であるため、導入の歴史は古く実績も多い。
  7. 雪氷熱利用冬の間に降った雪や、冷たい外気を使って凍らせた氷を保管し、冷熱が必要となる時季に利用するものです。
  8. 温度差熱利用水の持つ熱をヒートポンプを用いて利用したものが温度差熱利用。
  9. 地中熱浅い地盤中に存在する低温の熱エネルギーです。

の順序で紹介されている。

再生可能エネルギーとは、

自然エネルギーをウキペディア(Wikipedia)で調べてみると、同義語・類義語として定義されています。

ということなので、同じことと考えていてよさそうであるが、あるサイトでは異なるとも書かれている。2011年8月29日:国会で可決された「再生可能エネルギー法」があるので、“再生可能エネルギー”を使う方も多いと思われる。
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再生可能エネルギーの固定価格買取制度

再生可能エネルギーの固定価格買取制度平成24年7月1日スタートしたが、平成26年9月30日「10kW 未満の太陽光発電設備に係る設置費用年報提出の義務化について(周知)」の措置が行われるようになりました。
再生可能エネルギー(太陽光、風力、水力、地熱、バイオマス:固定価格買取制度の対象となるエネルギー源。)は、自然界で繰り返し起こる現象から取り出すことができ、枯渇することなく、持続的に利用できるエネルギー源です。また、発電時に地球温暖化の原因となるCO2をほとんど排出しない、クリーンなエネルギーでもあります。 自然豊かな日本には、こうした再生可能エネルギーの資源が豊富に存在しています。今後、エネルギー自給率(日本のエネルギー自給率はわずか4%)を高めるとともに、CO2の排出量を大幅に削減していくためには、再生可能エネルギーをさらに普及・拡大していくことが必要です。 ス(生物資源)の5つある。それぞれの買い取り価格・期間がどうなるのかが今後の焦点になると思われる。

小水力発電に対する関心が高まっている。

2015年8月末時点における、再生可能エネルギー固定価格買取制度(FIT)に基づく小水力発電(出力1千kW未満)の新規設備認定容量は7万8549kWで、前年同月の3万5026kWに比べ、2.2倍という高い伸びを示しており、事業者の参入意欲が旺盛なことを裏付けている。
小水力発電の導入事例 Case05:栃木県那須野ヶ原土地改良区|全国小水力利用推進協議会

小水力発電で水素を製造、国内初の実証が北海道でスタート

製造した水素は貯蔵・運搬し、温水プールに設置する東芝製の純水素燃料電池「H2Rex」、トヨタ自動車士別試験場で燃料電池自動車の燃料として利用する。小水力発電の電気を直接利用して水素を製造する実証事業は国内で初めてという。


地球温暖化の原因となる温室効果ガスの約9割を占めるエネルギー起源CO2の排出を 抑制する観点から、「地球温暖化対策のための税」を導入する。

⇒ 全化石燃料を課税ベースとする石油石炭税にCO2排出量に応じた税率を上乗せ。
上乗せする税率 : 原油及び石油製品760 円/kl(現行2,040 円/kl)
ガス状炭化水素780 円/t(現行1,080 円/t)
石炭670 円/t(現行700 円/t)
平成24年10 月1日施行。平成28年3月31 日までの間、所要の経過措置を講じる。

資源エネルギー庁平成28年度 統計表一覧 発電実績より

風力(単位:1,000kWh)
1.青森県:802,908/2.北海道:585,194/3.秋田県:511,291.59
4.福島県:359,744/5.鹿児島県:285,478
太陽光(単位:1,000kWh)
1.北海道:551,238/2.茨城県:499,834/3.福岡県:449,878,
4.兵庫県:351,667/5.愛知県:348,137
地熱(単位:1,000kWh)
1.大分県:909,040/2.秋田県:534,932/3.鹿児島県:254,361
4.岩手県:225,626/5.福島県:104,306
バイオマス(単位:1,000kWh)
1.愛媛県:1,366,957/2.北海道:1,084,302/3.神奈川県:564,529
4.茨城県:538,597/5.山口県:534,849
廃棄物(単位:1,000kWh)
1.東京都:711,348/2.神奈川県;422,113/3.宮城県:402,036
4.北海道:394,713/5.静岡県:240,635
図1(右図)資源エネルギー庁平成28年度 統計表一覧 発電実績より

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平成28年度(2016年度)エネルギー需給実績(速報)より
平成 28 年度(2016 年度)の家庭部門の最終エネルギー消費量は、冷暖房・給湯需要が増加したことから 前年度比 0.6%増の 1,917 PJ(原油換算 50 百万 kL)となり、4 年ぶりに増加しました。気候の影響等で各 年の増減はあるものの、機器の効率改善・保有飽和などのほか東日本大震災以降は節電・省エネルギーの効 果も加わり、平成 17 年度(2005 年度)以降、総じて減少傾向となっていましたが、2016 年度は猛暑・寒 冬の影響を受けて増加に転じました。
再生可能エネルギーの固定価格買取が変わりました買取価格は調達価格や調達期間は、各電源ごとに、事業が効率的に行われた場合、通常必要となるコストを基礎に適正な利潤などを勘案して定められます。具体的には、中立的な調達価格等算定委員会の意見を尊重し、経済産業大臣が決定します。
上記リンクペ-ジには再生エネルギーごとの単価が掲載されています。
山梨県都留市家中川小水力市民発電所

大分県日田市日田ウッドパワー

大分県九重町八町原地熱発電所


北海道せたな町洋上風力発電所


JAびばい「雪蔵工房」

エネルギー白書(2017) PDF版