再生可能エネルギー＝自然エネルギー

表題では再生可能エネルギー：自然エネルギーとしましたが、資源エネルギー庁・再生可能エネルギーから

太陽光発電太陽光発電導入の実績では、ドイツとともに世界をリードする日本。
風力発電風のエネルギーを電気エネルギーに変えるのが風力発電。
、令和２年 12 月 15 日洋上風力の産業競争力強化に向けた官民協議会
バイオマス発電／バイオマス熱利用生物資源を「直接燃焼」したり「ガス化」するなどして発電します。
中小規模水力発電古くから日本のエネルギー供給源として、重要な役割を果たしてきた水力発電。
地熱発電日本は火山帯に位置するため、地熱利用は戦後早くから注目されていました。
太陽熱利用機器の構成が単純であるため、導入の歴史は古く実績も多い。
雪氷熱利用冬の間に降った雪や、冷たい外気を使って凍らせた氷を保管し、冷熱が必要となる時季に利用するものです。
温度差熱利用水の持つ熱をヒートポンプを用いて利用したものが温度差熱利用。
地中熱浅い地盤中に存在する低温の熱エネルギーです。

の順序で紹介されている。

再生可能エネルギーとは、

自然界で起こっている現象から取り出すことができ、一度利用しても再生可能な、枯渇することのないエネルギー資源のこと
短期間・自発的に再生される自然現象に由来し、枯渇しないエネルギー源のこと）
（適切に利用しさえすれば）利用する以上の速度で自然に再生するため、将来も持続的な利用が可能なエネルギー源のこと。
自然環境の中で何度でも繰り返し起きている現象から取り出すエネルギーの総称。
比較的短期間・自発的・定常的に再生される自然現象に由来し、極めて長期間にわたって枯渇しないエネルギー源

自然エネルギーをウキペディア（Wikipedia）で調べてみると、同義語・類義語として定義されています。

ということなので、同じことと考えていてよさそうであるが、あるサイトでは異なるとも書かれている。2011年8月29日：国会で可決された「再生可能エネルギー法」があるので、“再生可能エネルギー”を使う方も多いと思われる。
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再生可能エネルギーの固定価格買取制度

再生可能エネルギーの固定価格買取制度平成24年7月1日スタートしたが、平成２６年９月３０日「10kW 未満の太陽光発電設備に係る設置費用年報提出の義務化について（周知）」の措置が行われるようになりました。
再生可能エネルギー（太陽光、風力、水力、地熱、バイオマス：固定価格買取制度の対象となるエネルギー源。）は、自然界で繰り返し起こる現象から取り出すことができ、枯渇することなく、持続的に利用できるエネルギー源です。また、発電時に地球温暖化の原因となるCO2をほとんど排出しない、クリーンなエネルギーでもあります。自然豊かな日本には、こうした再生可能エネルギーの資源が豊富に存在しています。今後、エネルギー自給率（日本のエネルギー自給率はわずか4％）を高めるとともに、CO2の排出量を大幅に削減していくためには、再生可能エネルギーをさらに普及・拡大していくことが必要です。ス（生物資源）の5つある。それぞれの買い取り価格・期間がどうなるのかが今後の焦点になると思われる。

小水力発電に対する関心が高まっている。

2015年8月末時点における、再生可能エネルギー固定価格買取制度（FIT）に基づく小水力発電（出力1千kW未満）の新規設備認定容量は7万8549kWで、前年同月の3万5026kWに比べ、2.2倍という高い伸びを示しており、事業者の参入意欲が旺盛なことを裏付けている。
小水力発電の導入事例 Case05：栃木県那須野ヶ原土地改良区｜全国小水力利用推進協議会

2020年度の新エネ大賞/地域共生部門/地域の再エネ最大利用を目指した相馬市スマートコミュニティ事業

NEF 一般財団法人新エネルギー財団より抜粋震災復興に向け、自治体と民間企業が共同で再エネを最大活用するため、太陽光発電（1600kW)や蓄電池を含むエネルギーマネジメントシステムを導入し、自営線を介して隣接する下水処理場等に電力を供給する取組みである。
電力は自治体、民間企業の出資による地域新電力により供給し、自営線やエネルギーマネジメントシステムによる系統への逆潮流防止を図っている。また、太陽光余剰電力を下水汚泥の乾燥システムや水素の製造に利用するなど、再エネの最大限有効利用と災害対応をおこなっており、他地域への展開が期待できるものとして高く評価された。

小水力発電で水素を製造、国内初の実証が北海道でスタート

製造した水素は貯蔵・運搬し、温水プールに設置する東芝製の純水素燃料電池「H2Rex」、トヨタ自動車士別試験場で燃料電池自動車の燃料として利用する。小水力発電の電気を直接利用して水素を製造する実証事業は国内で初めてという。

地球温暖化の原因となる温室効果ガスの約９割を占めるエネルギー起源ＣＯ２の排出を抑制する観点から、「地球温暖化対策のための税」を導入する。

⇒ 全化石燃料を課税ベースとする石油石炭税にＣＯ２排出量に応じた税率を上乗せ。
上乗せする税率：原油及び石油製品760 円/kl（現行2,040 円/kl）
ガス状炭化水素780 円/t（現行1,080 円/t）
石炭670 円/t（現行700 円/t）
平成２４年１０月１日施行。平成２８年３月３１日までの間、所要の経過措置を講じる。

資源エネルギー庁2020年8月統計表一覧発電実績より

図1（上図）資源エネルギー庁平2020年8月統計表一覧発電実績より

[画像のクリックで拡大表示]2020年8月新エネルギー発電実績グラフ　　

農水省の概算要求、営農型太陽光など「再エネ推進」に6億7600万円計上国内初の竹を有効利用したORC熱電併給設備が完成

竹林の荒廃が進み各地域で課題となっている竹と、未利用資源として有効活用が課題となっているバーク（樹皮）を原料に熱と電気を作り出し、隣接する竹材の製品加工工場で最大限活用する。未利用エネルギーの有効活用と地域課題の解決を両立し、地域経済循環を活性化させるエネルギーシステムの構築を実現させる取り組みだ。

2018年度）エネルギー需給実績(速報)より

平成 28 年度（2016 年度）の家庭部門の最終エネルギー消費量は、冷暖房・給湯需要が増加したことから前年度比 0.6%増の 1,917 PJ（原油換算 50 百万 kL）となり、4 年ぶりに増加しました。気候の影響等で各年の増減はあるものの、機器の効率改善・保有飽和などのほか東日本大震災以降は節電・省エネルギーの効果も加わり、平成 17 年度（2005 年度）以降、総じて減少傾向となっていましたが、2016 年度は猛暑・寒冬の影響を受けて増加に転じました。

再生可能エネルギーの固定価格買取が変わりました買取価格は調達価格や調達期間は、各電源ごとに、事業が効率的に行われた場合、通常必要となるコストを基礎に適正な利潤などを勘案して定められます。具体的には、中立的な調達価格等算定委員会の意見を尊重し、経済産業大臣が決定します。
上記リンクペ-ジには再生エネルギーごとの単価が掲載されています。