再生可能エネルギー＝自然エネルギー

表題では再生可能エネルギー：自然エネルギーとしましたが、資源エネルギー庁・再生可能エネルギーから

太陽光発電太陽光発電導入の実績では、ドイツとともに世界をリードする日本。
風力発電風のエネルギーを電気エネルギーに変えるのが風力発電。
バイオマス発電／バイオマス熱利用生物資源を「直接燃焼」したり「ガス化」するなどして発電します。
中小規模水力発電古くから日本のエネルギー供給源として、重要な役割を果たしてきた水力発電。
地熱発電日本は火山帯に位置するため、地熱利用は戦後早くから注目されていました。
太陽熱利用機器の構成が単純であるため、導入の歴史は古く実績も多い。
雪氷熱利用冬の間に降った雪や、冷たい外気を使って凍らせた氷を保管し、冷熱が必要となる時季に利用するものです。
温度差熱利用水の持つ熱をヒートポンプを用いて利用したものが温度差熱利用。
地中熱浅い地盤中に存在する低温の熱エネルギーです。

の順序で紹介されている。

再生可能エネルギーとは、

自然界で起こっている現象から取り出すことができ、一度利用しても再生可能な、枯渇することのないエネルギー資源のこと
短期間・自発的に再生される自然現象に由来し、枯渇しないエネルギー源のこと）
（適切に利用しさえすれば）利用する以上の速度で自然に再生するため、将来も持続的な利用が可能なエネルギー源のこと。
自然環境の中で何度でも繰り返し起きている現象から取り出すエネルギーの総称。
比較的短期間・自発的・定常的に再生される自然現象に由来し、極めて長期間にわたって枯渇しないエネルギー源

自然エネルギーをウキペディア（Wikipedia）で調べてみると、同義語・類義語として定義されています。

ということなので、同じことと考えていてよさそうであるが、あるサイトでは異なるとも書かれている。2011年8月29日：国会で可決された「再生可能エネルギー法」があるので、“再生可能エネルギー”を使う方も多いと思われる。
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再生可能エネルギーの固定価格買取制度

再生可能エネルギーの固定価格買取制度平成24年7月1日スタートしたが、平成２６年９月３０日「10kW 未満の太陽光発電設備に係る設置費用年報提出の義務化について（周知）」の措置が行われるようになりました。
再生可能エネルギー（太陽光、風力、水力、地熱、バイオマス：固定価格買取制度の対象となるエネルギー源。）は、自然界で繰り返し起こる現象から取り出すことができ、枯渇することなく、持続的に利用できるエネルギー源です。また、発電時に地球温暖化の原因となるCO2をほとんど排出しない、クリーンなエネルギーでもあります。自然豊かな日本には、こうした再生可能エネルギーの資源が豊富に存在しています。今後、エネルギー自給率（日本のエネルギー自給率はわずか4％）を高めるとともに、CO2の排出量を大幅に削減していくためには、再生可能エネルギーをさらに普及・拡大していくことが必要です。ス（生物資源）の5つある。それぞれの買い取り価格・期間がどうなるのかが今後の焦点になると思われる。

小水力発電に対する関心が高まっている。

2015年8月末時点における、再生可能エネルギー固定価格買取制度（FIT）に基づく小水力発電（出力1千kW未満）の新規設備認定容量は7万8549kWで、前年同月の3万5026kWに比べ、2.2倍という高い伸びを示しており、事業者の参入意欲が旺盛なことを裏付けている。
小水力発電の導入事例 Case05：栃木県那須野ヶ原土地改良区｜全国小水力利用推進協議会

グリーン投資減税が施行されました

最新の技術を駆使した高効率な省エネ・低炭素設備や、再生可能エネルギー設備への投資（グリーン投資）を重点的に支援する「環境関連投資促進税制（グリーン投資減税）」が創設されました。グリーン投資減税は平成26年3月31日までが適用期間です。
平成23年6月30日から平成26年3月31日までの期間内に対象設備を取得した事業者は、取得価額の30％特別償却（青色申告書を提出する法人又は個人）又は7％税額控除（中小企業のみ）の措置を受けることができます。また、エネルギー需給構造改革推進投資促進税制（エネ革税制）は、平成24年3月31日まで延長されます。（平成24年3月31日以降、新たに延長されることはありません。）グリーン投資減税とエネ革税制の両方の対象となっている設備を取得した事業者は、当該設備についていずれかの税制措置を選択的に受けることができますが、重畳的に税制措置を受けることはできません。

地球温暖化の原因となる温室効果ガスの約９割を占めるエネルギー起源ＣＯ２の排出を抑制する観点から、「地球温暖化対策のための税」を導入する。

⇒ 全化石燃料を課税ベースとする石油石炭税にＣＯ２排出量に応じた税率を上乗せ。
上乗せする税率：原油及び石油製品760 円/kl（現行2,040 円/kl）
ガス状炭化水素780 円/t（現行1,080 円/t）
石炭670 円/t（現行700 円/t）
平成２４年１０月１日施行。平成２８年３月31 日までの間、所要の経過措置を講じる。

資源エネルギー庁平成28年度統計表一覧発電実績より

風力（単位：1,000kWh）: 1.青森県:802,908/2.北海道:585,194/3.秋田県:511,291.59
4.福島県:359,744/5.鹿児島県:285,478
太陽光（単位：1,000kWh）: 1.北海道:551,238/2.茨城県:499,834/3.福岡県:449,878,
4.兵庫県:351,667/5.愛知県:348,137
地熱（単位：1,000kWh）: 1.大分県:909,040/2.秋田県:534,932/3.鹿児島県:254,361
4.岩手県:225,626/5.福島県:104,306
バイオマス（単位：1,000kWh）: 1.愛媛県:1,366,957/2.北海道:1,084,302/3.神奈川県:564,529
4.茨城県:538,597/5.山口県:534,849
廃棄物（単位：1,000kWh）: 1.東京都:711,348/2.神奈川県;422,113/3.宮城県:402,036
4.北海道:394,713/5.静岡県:240,635

図1（右図）資源エネルギー庁平成28年度統計表一覧発電実績より

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