いい家作ろう

家を建てる。それは人生のひとつの大きなイベントであり「一生で一番大きな買い物」でもある。
「理想の家を建てたい」「とことんこだわりたい!」 そう思い悩む。さてどうすればよいか?  家づくりのステップは、
 購入資金の準備→ 現在のローン情報の確認→ マンション?一戸建て?→
 とにかく情報を集める→
 物件確認(モデルルーム、住宅展示場など)→ 物件決定→・・・あわてずにじっくりと。
現在は、夫婦ともに仕事をしながら子どもの送り迎えや面倒を見るためには、通勤時間はできるだけ短いほうがいいでしょう。しかし都心の家は高いので、戸建てよりマンション、それも分譲より賃貸のほうが住み替えも容易です。また職場も、以前のように一つの会社で新卒から定年まで勤め上げるだけでなく、キャリアアップに合わせて転職することも一般的になりました。現代は色々な面で、動くことが難しい固定された住まいより、働き方やライフプランに合わせて柔軟に変えることのできる住まいが求められているのです。  ましてや、「人生100年時代」と言われるほど長寿社会になりつつある昨今、人生のライフステージによっても必要な住まいは変わってきます。

新築一戸建て購入を決断する3つの選定基準

基準1: 土地と建物のバランスが良いこと
新築一戸建ては土地と建物のバランスが良いこと どんなに土地の条件が良くても建物が良くなければ快適には住めません。また逆に建物が良くても土地の条件が悪ければ同じこと。どちらかがどちらかを補うというのは一戸建ての場合難しい考え方かもしれません。土地と建物のバランスが良いこと、住環境や広さやコスト面も含めてですが、新築一戸建てを選択する上では重要な要素の1つ。
基準2: 設計図面が整っている物件であること
新築一戸建ては設計図面が整っている物件であること 新築一戸建てでも建売の場合などは設計図面を引き渡さないケースが多いですが、設計図面は必ず受領すること。住み始めてから当面の間は図面を開くことはないかもしれませんが、将来リフォームする時やメンテナンスをする時に新築時の図面が必要になってきます。今後は図面の有無で物件の価値に影響がでることもあるかもしれませんのでご注意を。
基準3:周辺での災害リスクが高くないこと
新築一戸建ては周辺での災害リスクが高くないこと 地盤の良し悪しで大きな地震の時のリスクも異なってきますし、地震だけではなく集中豪雨による浸水リスクも今後は充分に注意が必要です。地震の被害想定や大雨の際のハザードマップはほとんどの市区町村で整備されていますので事前に確認できます。新築一戸建てを選ぶときは、できれば地歴(過去の土地利用の経緯)も確認できるとより安心です。
政府は今、「新成長戦略2011」 の一環として、中古住宅とリフォームの市場整備に乗り出している。消費者が安心して中古住宅を購入でき、リフォームに取り組めるようにするための仕組みづくりが進行中だ。 中古住宅の品質を担保するために、第三者による検査と保証を組み合わせた「既存住宅売買瑕疵保険」を用意しました。  従来の中古住宅売買では、買った住宅に瑕疵(=欠陥)が見つかった場合の保証責任は売り主にあり、その責任期間は宅地建物取引業者ですら2年と短いものです。しかも、中古住宅は売り主が個人の場合が多く、保証能力にも限界があります。そこで、「既存住宅売買瑕疵保険」では、契約期間を5年とし、個人間の売買の場合は売り主に代わって検査機関が保証責任を負う仕組みにしました。  また、通常、保険に入るための第三者検査は家を買った後に行いますが、希望によっては買う前に検査が受けられるようになっています。事前に保険に適合する物件だとわかれば安心して買えるし、もし不適合だった場合は、補修方法などのアドバイスが受けられます。中古住宅を購入してリフォームする場合、現状では「既存住宅売買瑕疵保険」と「リフォーム瑕疵保険」の2つの保険に入らなければなりません。

住まい給付金
すまい給付金は、消費税率引上げによる住宅取得者の負担をかなりの程度緩和するために創設した制度です。消費税率8%時は収入額の目安が510万円以下の方を対象に最大30万円、10%時は収入額の目安が775万円以下の方を対象に最大50万円を給付するものです。
エコハウスモデル・省エネ住宅ポイント関連情報
エコハウスとは、地域の気候風土や敷地の条件、住まい方に応じて自然エネルギーが最大限に活かされることと、さらに身近に手に入る地域の材料を使うなど、環境に負担をかけない方法で建てられることがエコハウスの基本となります。
省エネ住宅ポイントとは、
「①窓の断熱改修」
「②外壁、屋根・天井又は床の断熱改修」
「③設備エコ改修」
のいずれかの工事が必須です。

――いい依頼先選びに向けて準備段階では何から始めるべきか。
理想と考えるライフスタイルをまず整理しておくべきです。 ただライフスタイルを整理するといっても そう難しく考えることはありません。 日常の暮らしを振り返り、 大切にしたいと思える場面や 反対にストレスを感じる場面を確認しておけばいいのです。 いい依頼先とは、 こうした振り返りを通じて 認識されるようになった理想のライフスタイルを 実現できる住まいを提供してくれる相手です。 だからこそ、依頼先選びに向けて ライフスタイルの整理がまず必要なのです。 そこが曖昧なままでは、 依頼先の候補からプランを提案されてもピンとこない。 「イメージと違う」と、複数社を渡り歩いていくうちに 疲れてしまい、無理に契約を交わしてしまったり、 反対に住まいづくりを断念してしまったりすることになりかねません。
「長期優良住宅普及促進事業」(いわゆる「200年住宅」)は、長期優良住宅の普及の促進のため、構造躯体等の劣化対策、耐震性、可変性、維持管理・更新の容易性、高齢者等対策、省エネルギー対策、一定以上の住宅規模、及び良好な景観の形成への配慮等を定めています。
新築の認定に係る税の特例措置
増築・改築の認定に係る税の特例措置
上記、特例措置の手続きの流れ
――依頼先によって 採用している構造や工法が異なることがあります。 住まいの構造や工法に関してはどう考えるのがいいのか。
歴史的にも予算的にも日本の多くの住まいは木造ですから、 私たちは木造を念頭に置いて話を始めるようにしています。 耐震性という観点で言えば、どの構造・工法の住まいでも、 法規上の基準を満たしている新築のものであれば安心できるはずです。 とはいえ、どの構造・工法でも変わりはないということではありません。 敷地条件などによって向き不向きがあるのは確かです。

家づくりは消費者保護が大前提になる!2020年に予定される民法改正の衝撃

社会の取引ルールを定める民法(債権関係)が大改正されることになりました。大きなポイントとしては、「瑕疵(かし)」という文言が廃止されて「契約の内容に適合しない(契約不適合)」と言い換えられる点があります。「契約不適合は原則として補修」という考え方は、家づくりのルールを大きく変え、すまい手とつくり手の関係性まで変えてしまうかもしれません。

カンタン一括資料請求。一戸建て情報は【住宅情報ナビ】
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中古住宅も耐久性や耐震性などの品質が評価されるようになるか?

買う人にとっては、その家をどれだけ使い続けられるかが大事でしょう。それが価格に反映されるようになれば、売るときにも大事なポイントになります。ただし、そのためには品質の良しあしを証明する手段が必要です。  そこで、学識経験者と関連業界の方々とで協議し、仕組みづくりとその普及を目指しているのが、住宅履歴情報“いえかるて”です。
 “いえかるて”とは、住宅の設計、施工、維持管理、権利及び資産などに関する情報のストックを指します。いつ、だれが、どのように新築や修繕、改修・リフォームなどを行ったかを記録した、住まいの“履歴書”といってもいいでしょう。こうした履歴情報が残っていれば、売買時の資料になるだけでなく、次のリフォームや修繕の計画にも役立ちます。
NPO法人 住宅長期保証支援センター “いえかるて”とは?
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「月々返済額が安い」「軽減金利がある」で「変動金利型住宅ローン」を選ぶと、将来が危険? 「変動金利より安い固定金利」という「住宅ローンの選択肢」とは!?

変動金利と固定金利、どちらを選ぶ?  今年2010年に入って、住宅購入を検討される方が増えてきています。
変動金利型の住宅ローンを利用する場合、マイナス1.5%といった優遇金利が適用されるケースもあるため、実質的な金利(適用金利)は1%を切る。
長期固定型ローンの代表である「フラット35」の金利は、返済期間が21年以上35年以下の場合で 2.41%~3.36%。取扱金融機関の中で、最も数が多い金利は2.66%である(2010年6月現在、金融機関・条件等によって異なる)。
 2010年に入ってから、長期金利低下傾向の影響もあり、「フラット35」適用金利も下がっているので、以前と比較すると検討中の方が増えてきているよです。 それでも、金利優遇を受けられる変動金利型ローンとの金利差があるため、変動金利型を選択する人が多いようです。
大きな注意点として、「目先の金利」だけで判断しては危険だ。将来的に金利が上昇した際の「リスク」を把握しておく必要があります。

「ギリギリの人」は、固定金利型を」

5年毎に返済額が見直される変動金利型ローンを利用する場合には、適用金利の上昇に伴う対応が取れるかどうかがカギとなる。つまり、家計に余裕があるかどうか。
 金利が上がり返済額がアップしても耐えられるのであれば問題はない。しかし元々「現在の金額でギリギリ」のような返済計画を立てるのであれば、変動金利型は危険です。
 固定金利型ローンは、将来的に支払う返済額がわかっているので、「安心感」がある。さらに「フラット35S」が利用できれば、生涯コストが抑えられ、かつ金利上昇リスクも回避できるメリットがある。
 変動金利型ローンは、現状の適用金利が低いため、当面の返済額を安く抑えることができる。積極的に繰り上げ返済できる余裕がある家庭では、金利変動リスクも軽減できる。また、返済期間が短い場合や借入額が少ない場合にも同様に、金利変動リスクは軽減される。
 結局のところ、どちらが良いかは「自己判断」になるが、その判断基準として参考にしたい事項は、
  • 金利上昇に伴う返済額アップに耐えられるか?
  • とにかく現状の返済額を抑えたいのか?
  • 利用できる優遇金利はどの程度か?
  • 積極的に繰り上げ返済ができるか?
  • 税制の優遇メリットをどの程度受けたいか? 

このような点を総合的に判断して、賢く住宅ローンを利用しよう

住宅ローン減税制度の概要 住宅ローン減税制度利用の要件

私はこれまでに、現在住んでいる家を含め3軒新築を購入しました,1軒目は完全な建売,2軒目はハーフオーダの家,3軒目はオーダでした。資料を集めて、考えるのもいい方法です、私は2軒目から資料を集めました。
パソコンを使用できる方は、ご自分で家のイメージや、部屋のイメージを作ってみてはどうでしょうか?
グーグル(goole)にはSketchUpというソフトがあります。(無料です)

ウェブサイト「新・公民連携最前線」より
1 札幌市(北海道)
2 京都市(京都府)
3 横浜市(神奈川県)
4 鎌倉市(神奈川県)
5 那覇市(沖縄県)
6 福岡市(福岡県)
7 神戸市(兵庫県)
8 石垣市(沖縄県)
9 函館市(北海道)
10 軽井沢町(長野県)

賃貸か購入か、どっちが得? 900万円夫婦の住まい(日経マネー研究所より)


【SUUMO引越し】引っ越し見積もり(無料)や料金費用の比較サイト

日経アーキテクチュア:建て主の95%が間取りを「やり直したい」

不満がある箇所のトップは「駐車場」だった。回答者の73.4%が不満を訴えた。「玄関から離れていて不便」「狭くて車を出し入れしにくい」「屋根を設けておくべきだった」という意見が、それぞれ複数の建て主から上がった。  2番目に多い不満箇所は「玄関」(71.9%)となった。「収納不足」という声が最も多い。他にも「暗い」「通風が悪い」「寒い」「玄関の横に洗面脱衣室と風呂、トイレを設けているので、玄関に客がいるときに困る」などさまざまな不満が上がった。